講座詳細

　高齢社会が加速する日本において、健康や病気に関することを何でも相談できる身近なかかりつけ医の必要性が高まっている。現在のコロナ禍においても、地域において国民ひとりひとりの健康や疾病に責任を持つかかりつけ医がきちんと定義、設定されていないことによる弊害が、救急や急性期病床の逼迫・崩壊に至らしめる要因となった。

今後、2040年のピークを迎えるまで、高齢者数は増加の一途をたどる。特に後期高齢者の割合が増大していくことが予想されている。後期高齢者とは入院や要介護状態に陥る割合が急増する年齢層であり、今後医療・介護ニーズや死亡者数はかなりのスピードで増えていく。一方、国は増大する医療費の抑制を目的に、急性期病床数を減じていくことを決めており、現状の医療制度のままでは医療リソースが不足してしまう。

その打開策として在宅医療の充足が進められている。2006年に制度化された在宅医療は、この17年で一定の成果を上げてきているが、24時間診療体制の構築の困難さやがん緩和ケアなどスキルの問題もあり、実はここ数年在宅医療の診療所数は減少傾向となっている。ひとり開業が多い我が国で、24時間体制を維持していくことは無理があり、グループ診療や地域の様々な職種とのチーム医療やタスクシフトによって解決していく必要がある。

複数疾患を抱える虚弱高齢者や認知症、がんなどの終末期で在宅緩和ケアを必要とする方など、在宅医療におけるニーズは多様化しており、そこでなされる薬物治療には、服薬支援や抗がん剤、麻薬の管理など高度化している。安心安全な薬物治療を遂行するためには、医療看護介護の多連携や病院診療所間を含めた情報共有などが必須とされる。

今回の講義では、コロナ禍でも大きく変化した在宅医療の現状をお伝えしつつ、在宅医療を含めたプライマリケアのあり方について、また地域薬剤師に求められる役割や医薬介護連携、コミュニケーションについて論考する。


※こちらのコンテンツは【集合講座A】として認定いたします。